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doc_set 2007

既存設備の有効活用、設備更新時の高度化機能の付加エネルギー需要の成熟化や将来の不透明性、不確実性が増す中で、これまでのように需要
の伸びを前提とした設備の更新、増強は困難になると考えられる。しかしながら、このような状況下においても、エネルギーの安定供給を維持すること、あるいは資源制約・環境制約への対応が重要であることに変わりはない。そのため、今後、高度成長時代に大量導入された設備の経年劣化の問題を克服しながら、設備を効率的に維持、管理、運用していく技術が重要になると考えられる。また、合理的な設備のリプレースについても検討がなされる必要がある。既設設備の有効活用の観点では、メンテナンス技術や劣化診断技術の高度化による既設設備の延命化が考えられる。既設設備の延命化のためには、機器個別の状態を計測・監視・評価することが重要であり、センサの開発や、保全情報データベースの構築および保全情報データベースを活用した設備の劣化・寿命評価の取り組みが行われている。今後は、劣化・寿命評価に最適な保全情報の特定、計測センサの信頼性向上、長寿命化、低コスト化、保全情報の自動収集化、寿命診断アルゴリズムの高精度化等が課題であると考えられる。一方で、設備の高経年化と共に、旧型機器の設計・メンテナンス技術者の高年齢化も進んでおり、今後の技術力の維持、継承が重要な課題である。今後、業界が一体となった情報の共有化等の取り組みが求められる。また、今後予想される設備更新の際には、単なる取替ではなく、リユース、リサイクル、高効率機器の採用等による環境負荷の低減や、更新設備の高機能化、長寿命化、省メンテナンス化による、さらなる供給信頼度の向上が求められる。リユースのためには、経済的に有利であることを前提として、流用可否を判断する余寿命診断技術、信頼性を確保した大型機器移設技術・現地施工技術・性能試験技術の確立により、設備の信頼性が確保されることが必要となる。設備更新の促進による安定供給の維持・向上に資する施策としては、低環境負荷機器を採用した場合の税制優遇等が考えられる。本報告書で検討した個別技術の中で、既設設備の有効活用及び設備更新時の高度化機能の付加に資する例としては、次のような技術が挙げられる。既設ダム長寿命化の例では、ダム浚渫技術が考えられる。老朽発電所設備更新時の例では、既存設備を一部流用しながら、発電効率向上を図ることのできるA‐USC技術が考えられる。送電ケーブル更新時の例では、既設管路を有効活用し、送電容量の増大を可能とする、高温超電導ケーブル技術が考えられる。送電容量増強時の例では、比較的短期間で送電能力の拡大を可能とする技術であるFACTS機器の技術が考えられる。電力貯蔵装置のでは、種類によって長期間の充放電により劣化するものがあるため、長寿命化(延命)技術や、メンテナンスフリー化技術が求められる。